現在耳鼻咽喉科の医師として働くなかでそのような話を耳にし、開業医としてクリニックの運営をお考えの方も多いのではないでしょうか。
そこで本記事では耳鼻咽喉科について、開業医と勤務医の年収を比較したうえで、クリニックの開業を成功させるポイントもお伝えします。
開業医になって年収アップを叶えたい方は、ぜひ参考にしてください。
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耳鼻咽喉科の開業医の平均年収
耳鼻咽喉科の開業医の年収がわかる公的な資料は存在しないため、ここでは個人立の診療所における1年間の損益のデータを参考に、その数値を確認してみましょう。
厚生労働省の「第24回医療経済実態調査」によると、耳鼻咽喉科の一般診療所（青色申告を含む個人）1施設あたりの損益は、2022年時点で2,626万2,000円でした。
これは医業収益と介護収益を足した金額から、給与や医薬品などにかかる費用を引いて算出したものです。
同調査でみられる一般診療所（青色申告を含む個人）全体の1施設あたりの損益は、2,866万7,000円であるため、ほかの診療科と比べてやや低い水準といえます。
これらの損益は、開業医自身の報酬、すなわち年収以外に、診療所の内部資金に充てられる金額なども含まれているため、直接的な年収額とはいえません。
しかし一般的に医師という職業は年収が高いこと、また耳鼻咽喉科の損益がほかの診療科と比べて大差ないことを基に推論すると「耳鼻咽喉科の開業医も高い年収が十分望める」といえるでしょう。
耳鼻咽喉科の開業医と勤務医との年収の比較
耳鼻咽喉科の開業医として働くうえで気になるのは、やはり勤務医との年収差でしょう。
結論から申し上げますと、開業医のほうが勤務医と比べて、高い年収を得られる可能性があります。
厚生労働省所管の労働政策研究・研修機構（JILPT）の調査によると、耳鼻咽喉科の勤務医の平均年収は1,078万7,000円でした。
同調査に基づく診療科ごとの平均年収額は、以下の順になります。
| 順位 | 診療科 | 平均年収 |
| 1位 | 脳神経外科 | 1,480万3,000円 |
| 2位 | 産科・婦人科 | 1,466万3,000円 |
| 3位 | 外科 | 1,374万2,000円 |
| 4位 | 麻酔科 | 1,335万2,000円 |
| 5位 | 整形外科 | 1,289万9,000円 |
| 6位 | 呼吸器科・消化器科・循環器科 | 1,267万2,000円 |
| 7位 | 内科 | 1,247万4,000円 |
| 8位 | 精神科 | 1,230万2,000円 |
| 9位 | 小児科 | 1,220万5,000円 |
| 10位 | 救急科 | 1,215万3,000円 |
| 11位 | その他 | 1,171万5,000円 |
| 12位 | 放射線科 | 1,103万3,000円 |
| 13位 | 眼科・耳鼻咽喉科・泌尿器科・皮膚科 | 1,078万7,000円 |
この調査では、対象である診療科のなかでもっとも低い年収となっていますが、眼科や泌尿器科なども含めた平均なので、参考程度に考えるとよいでしょう。
また、先述のデータと単純に比較することはできないものの、開業医の平均損益である2,626万2,000円との金額差は無視できません。
両者の年収には大きな差が生じる可能性が考えられ、開業医が勤務医の年収を上回るのも無理ではないと推察できます。
参照元：労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査p37」
耳鼻咽喉科の収益と支出の関係
続いて、耳鼻咽喉科の開業医の収益と支出の関係を見てみましょう。
先ほどと同じ厚生労働省の調査によると、耳鼻咽喉科の一般診療所（青色申告を含む個人）1施設あたりの医業収益は、2022年時点で7,091万1,000円でした。
一般診療所（青色申告を含む個人）全体の1施設あたりの医業収益は9,036万8,000円なことから、ほかの診療科と比べて低い水準であるとうかがえます。
一見すると“稼げない診療科”であるように映りますが、注目すべきは支出の低さです。
耳鼻咽喉科の年間支出（医業・介護費用）は4,465万円で、全体平均の6,190万8,000円より1,700万円以上少ない金額となっています。
耳鼻咽喉科は収益こそ全体平均より低いものの、支出を効果的に抑えられる特性を持ち、結果的に安定した経営を実現しやすい診療科といえます。
耳鼻咽喉科の開業医の年収を上げるためには？
耳鼻咽喉科の開業医が年収の増加を目指すためには、集患力を上げる必要があります。
そのためには、耳鼻咽喉科が提供する治療のなかでも、特定分野のスペシャリストになることをおすすめします。
たとえば、アレルギー疾患の治療に長けていれば、その分野に悩む患者さんから高い評判を得ることができるでしょう。
高齢化が進む時代の潮流を意識し、難聴の治療に特化した技術を身につけるのもよいかもしれません。
開業時には、ご自身が得意な分野をホームページや広告でアピールすることで、クリニックの集患力が向上し、ひいては年収の増加が見込めるはずです。
開業医の平均年収と勤務医の年収の差はどのくらいなのか知りたい方はこちら
関連記事：開業医の平均年収は？勤務医との年収の差はどのくらい？
耳鼻咽喉科クリニックの開業を成功させるポイント
クリニックの開業時に以下の7つのポイントを押さえることで、安定した経営を実現できる可能性が高まります。
耳鼻咽喉科クリニックの開業を成功させるポイント
- ポイント①コンセプトを明確にする
- ポイント②立地条件にこだわる
- ポイント③内装設計を工夫する
- ポイント④幅広い集患対策を行う
- ポイント⑤院内感染対策を徹底する
- ポイント⑥最低限の医療機器のみを揃える
- ポイント⑦予約システムを導入する
ポイント①コンセプトを明確にする
開業準備の初期段階で「どのような患者層に向けたクリニックにするのか」というコンセプトを明確にすることは、経営を成功に導くうえで重要なポイントです。
コンセプトが定まれば、物件や医療機器の選定から内装設計、さらには集患方法までのすべてが一貫性を持って進められます。
逆にコンセプトが曖昧であると、ほかの耳鼻咽喉科との差別化が難しくなり、患者さんに選ばれる機会が減ってしまいます。
明確なターゲット設定を怠らないことが、開業時の失敗を防ぐ第一歩です。
ポイント②立地条件にこだわる
耳鼻咽喉科のクリニック経営において、立地条件も極めて重要な要素となります。
対象となる患者層が子どもから高齢者までと幅広いため、どのような年齢の方でもアクセスしやすい場所を選ぶ必要があります。
駅の近くや幹線道路沿い、医療ビルや医療モールといった人の目に留まりやすいエリアは、安定的な集患が期待できる有力な候補地です。
また、クリニックのコンセプトに応じて、子育て世代が多い住宅地や高齢者が多く住む地域など、ターゲットに合わせたエリアの選定も大切です。
ポイント③内装設計を工夫する
多くの患者さんに来院してもらうためには、内装設計にも工夫が求められます。
限られた坪数のなかで、待合室はできるだけ広く取り、キッズスペースを設けたり、バリアフリーに対応したりと、患者層に配慮した設備も検討しましょう。
さらに、ネブライザーコーナーや検査用防音室、処置室、CT検査室なども、診療に欠かせない設備です。
スムーズな診療の実現とスタッフの動線確保を意識しながら、理想の内装をデザインしてください。
ポイント④幅広い集患対策を行う
耳鼻咽喉科は患者層の幅が広く、それに応じて集患方法も多様化させる必要があります。
若年層やビジネスパーソンを意識するなら、ホームページ制作やSEO対策、SNSの活用など、Webマーケティングに力を入れましょう。
一方、高齢者が多い地域では、ポスティングや看板広告、折り込みチラシといった、オフラインの施策が効果的です。
ターゲットに合わせた戦略を講じることで、来院数の増加を図れます。
ポイント⑤院内感染対策を徹底する
鼻や喉の疾患を扱う耳鼻咽喉科では、院内感染対策を徹底しなければなりません。
感染リスクを抑えるためには、定期的な換気や消毒の徹底、空気清浄機の設置といった、基本的な対策は忘れずに行いたいところです。
くわえて、Web問診システムの導入や自動精算機の設置など、スタッフとの接触を最小限にとどめる工夫も有効です。
ポイント⑥最低限の医療機器のみを揃える
耳鼻咽喉科はほかの診療科と比べて、必須の医療機器が少ない傾向にあります。
そのため、開業時は最低限の機器のみを揃え、運営状況や患者ニーズの様子をみながら、段階的に機器を追加するのが賢明です。
初期投資を抑えることで、過剰な借り入れによるキャッシュフローの圧迫を防ぎ、経営の安定化を図れます。
このように、診療単価が比較的低い耳鼻咽喉科においては、財務健全性を保つ視点が欠かせません。
ポイント⑦予約システムを導入する
診療効率を高め、多くの患者さんを受け入れるには、予約システムの導入が効果的です。
花粉症シーズンなど、来院数が増加する時期は、長時間の待ち時間が患者満足度の低下につながるおそれがあります。
予約システムを導入すれば、患者さんが必要以上に待つことがなくなるため、待合室の混雑が緩和されます。
診療を効率的に回すことが可能になり、結果として収益向上にも寄与するでしょう。
耳鼻咽喉科の開業資金の目安
耳鼻咽喉科を開業するにあたって必要となる資金は、クリニックの規模や診療内容、対象とする患者層によって大きく異なります。
一般的な目安としては、物件取得費や内装工事費、医療機器の導入費などを含め、3,000万～5,000万円程度を見込んでおく必要があります。
ただし、外科的処置や高度な検査機器を用いる治療なども対応する場合、用意しなければならない設備が多くなり、開業資金が1億円近くかかることも珍しくありません。
必要以上にコストをかけないためにも、ターゲットとなる患者層を明確にし、それに合った物件や設備を選んでください。
また、開業後すぐに収益が安定するとは限らないため、事前の事業計画や資金調達計画をしっかりと立て、数か月分の運転資金をあらかじめ確保しておくことも大切です。
クリニック開業の流れと成功の目安についてはこちら
関連記事：クリニックを開業するまでの流れと成功させるポイントを解説
耳鼻咽喉科の開業医は、勤務医以上の年収が期待できる
本記事では、耳鼻咽喉科の開業医の年収事情や、クリニックの開業を成功させるポイントをお伝えしました。
一概に比較できませんが、開業医は勤務医と比べて高い年収が望めることは事実です。
耳鼻咽喉科は、ほかの診療科と比較すると収益は低水準であるものの、同時に支出も抑えられるため、安定した経営を実現しやすいといえます。
開業医としてクリニックを経営する際は、コンセプトを明確化し、ほかの耳鼻咽喉科と差別化を図るのがポイントです。
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