勤務医として呼吸器内科で働いている場合、「自分の年収水準は適正なのか？」と気になる方も多いでしょう。
年代や地域、勤務する施設によって年収は異なるため、現在の状況と照らし合わせながらデータを確認することが大切です。
そこで今回は、呼吸器内科医の年収の目安をデータとともに紹介します。
なお、呼吸器内科に特化した統計は公表されていないため、本記事は“呼吸器科”として発表されている調査データを参考にします。
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呼吸器内科医の現状
呼吸器内科医は、現状では日本の医師全体のなかで、医師の数が比較的少ない診療科として位置づけられています。
厚生労働省が公表している「令和6（2024）年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」によると、呼吸器内科医が占める割合は全体の2.2％と、低い水準であることがわかります。
上記の結果から、呼吸器疾患に対応できる医師の数は限られており、実務に従事する呼吸器内科医の需要は今後も強まっていくと考えられるでしょう。
また呼吸器内科医は、COPD（慢性閉塞性肺疾患）や肺炎などの高齢者に多い疾患を扱うため、今後の高齢化社会においてさらなるニーズの拡大も予測されています。
このような背景を踏まえると、呼吸器内科は将来的に安定した需要が期待できる診療科であり、医師のキャリア形成という観点でも有力な選択肢となります。
参照元：厚生労働省「令和6（2024）年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」
呼吸器内科医の年収
呼吸器内科医の需要に対して、年収の実態はどのようになっているのでしょうか。
本項では、以下の3つの観点から、リクルートドクターズキャリアが2023年に実施した調査の結果を見ていきましょう。
本項で紹介するデータ
- 年代別の統計
- 地域別の統計
- 医療施設別の統計
年代別の統計
同調査によると、20代では、半数が「1,000万円未満」と回答していました。
しかし、30代では「1,000万円未満」がなくなったうえ、「1,500万円以上〜2,000万円」もみられるようになります。
さらに40〜50代になると、「1,500万円以上〜2,000万円」が主要な年収帯となり、「2,000万円以上」の方もいるという結果が示されています。
この結果から、呼吸器内科医は、専門性と経験を積むほど年収が高まる傾向があるといえるでしょう。
なお、呼吸器内科医に限らず医師全体として見ても、年収は年齢とともに増加していく傾向があります。
厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」では、「医療、福祉」の従事者の年収は45～49歳まで増加を続け、55～59歳でピークを迎えていることがわかります。
参照元：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査 結果の概況」
地域別の統計
続いて、地域別の呼吸器内科医の年収を見ていきましょう。
同調査によると、北海道・東北では、「2,000万円以上」が100％を占めており、中部でも一部で「2,000万円以上」という回答がありました。
一方で、関東や関西では「1,000万円～1,500万円未満」や「1,500万円～2,000万円未満」が多くの割合を占めています。
このように、呼吸器内科医の採用が難しい地域では高年収帯の求人割合がやや高いのに対して、人材が流動しやすい関東や関西では年収が低く抑えられる傾向があります。
医療施設別の統計
勤務医の場合、医療施設別の呼吸器内科医の年収に大きな差はみられません。
同調査では、200床未満の病院、200床以上の病院、クリニック・その他のどの医療施設でも、「1,500万円以上〜2,000万円」が50％以上を占めています。
この結果から、呼吸器内科医の専門性は幅広い医療施設で求められているとわかるため、医療施設によって年収が大きく左右されるケースは少ないといえるでしょう。
呼吸器内科医の働き方別・給与の傾向
勤務する医療施設の機能や役割、働き方によっても、呼吸器内科医の給与水準は変わってきます。
ここでは、呼吸器内科医の勤務先として次の3つを取り上げ、それぞれの給与がどう違うかを解説します。
呼吸器内科医の勤務先
- 急性期病院に勤務する場合
- 慢性期病院や介護老人保健施設に勤務する場合
- 無床クリニックに勤務する場合
急性期病院に勤務する場合
急性期病院に勤務する場合、年収は比較的高くなる傾向があります。
これは、外来診療に加えて肺炎や気管支喘息増悪などの患者さんの救急対応も行うことにより、業務負担が大きくなるためです。
また、当直手当や救急対応手当が加算されることで、実質的な年収がさらに上乗せされるケースもあります。
業務量が増えて多忙になる可能性はありますが、年収を増やす選択肢としては有力だといえるでしょう。
慢性期病院や介護老人保健施設に勤務する場合
慢性期病院や介護老人保健施設でも、年収の水準は高くなる傾向があります。
特に介護老人保健施設では、医師の数が少ないため当直の回数が増え、その分、給与も高くなるケースがあります。
一方、急性期病院と比べて、急患対応は少なくなるでしょう。
慢性期病院や介護老人保健施設では、慢性呼吸器疾患の長期管理や全身状態の安定化を目的とした診療が中心であり、救急対応や緊急入院の頻度が比較的少なくなるためです。
業務内容や勤務体制によっては、ワークライフバランスを重視した働き方を選びやすくなります。
無床クリニックに勤務する場合
無床クリニックでは入院対応がなく、急患対応も限られるため、比較的ゆとりを持って働けます。
時間外労働や当直業務が発生することもほぼなくなり、急性期病院や慢性期病院、介護老人保健施設よりも、業務量には余裕が生まれるでしょう。
その分、給与は低く抑えられる傾向があります。
しかし都市部では、豊富な治療実績を持つ集患力が高い医師を、高額の報酬で募集するケースもみられます。
ご自身の医師としての実績や経験に自信がある場合は、このようなクリニックへの勤務を検討してみてはいかがでしょうか。
医師の働き方による年収の違い
呼吸器内科医としてご自身の年収水準を把握する際は、診療科目だけでなく、働き方によって年収が異なることも押さえておく必要があります。
医師の働き方は、主に以下の4つが挙げられます。
医師の主な働き方
- 開業医
- 大学病院・国公立病院
- 民間病院
- クリニック
本項では、それぞれの働き方における年収の違いを解説します。
開業医
一般的に、開業医の平均年収は勤務医を上回る傾向があるとされており、診療科や立地条件などによっては勤務医の約2～3倍の収入を目指すことも可能といわれています。
これは、開業医と勤務医では収入構造が大きく異なるためです。
開業医の場合、診療によって得られる収入から人件費や賃料などの経費を差し引いた利益が、医師の所得となります。
そのため、集患力や経営方針次第で、年収を大きく伸ばすことも可能です。
一方で、設備投資や経営リスクを負わなければならない点には注意が必要です。
経営リスクを低減するためには、地域の医療ニーズを踏まえた開業計画や、まとまった開業資金の準備などが必要となります。
大学病院・国公立病院
大学病院や国公立病院の勤務医として働く場合、年収は民間病院よりも抑えられる傾向があります。
このような医療施設では、設備投資や研究費、後進の育成などに多くの予算を割くため、人件費は低く設定されるのです。
しかし、給与面以外ではメリットを得られる可能性があります。
たとえば大学病院では、研究手当や学位取得支援が給与外で用意されることがあり、専門性を高めながら長期的なキャリア形成を目指せます。
また国公立病院は、住宅手当や退職金制度などの充実した福利厚生が整備されている点が魅力です。
民間病院
民間病院の特徴は、大学病院や国公立病院とは異なり、経営効率や収益性を意識した運営を重視していることです。
医師の数を最小限に抑え、1人あたりが担当する患者さんの人数や業務範囲を増やしていることが多く、業務量が増加する傾向があります。
とはいえ、働いた分は給与に反映されるうえ、当直手当や救急対応手当などが上乗せされる場合もあり、年収が高くなるケースも多くみられます。
地域や勤務先の規模などによって年収に幅がある点には注意が必要ですが、「勤務医のまま年収を増やしたい」という場合は、選択肢の一つとなるでしょう。
クリニック
クリニックに勤務する医師の年収は、診療方針によって大きく変わります。
入院対応や急患対応が少ないクリニックであれば勤務時間は安定しますが、給与は低くなる傾向があります。
一方で、自由診療のメニューを提供しているクリニックに勤めれば、民間病院の勤務医より高い年収を目指すことが可能です。
ただし、豊富な臨床経験や専門医資格を求められる可能性があります。
呼吸器内科の開業資金
ここまでで紹介した内容を踏まえ、呼吸器内科医として開業を目指すのであれば、まず開業資金を集める必要があります。
開業資金は、運転資金と設備資金を合わせて7,000万円以上を目安に用意しておくと安心です。
具体的には、次の項目に費用がかかります。
呼吸器内科の開業資金の内訳例
- 内装・設備にかかる費用
- 医療機器やシステムの導入にかかる費用
- 採用経費や人件費
- 広告・宣伝にかかる費用
- 行政手続きにかかる費用
- 雑費
上記はあくまでも目安であり、クリニックの規模や立地、導入する医療機器によっては、より多くの費用がかかる可能性があります。
そのため、資金計画の立案と収支シミュレーションを行ったうえで、開業資金に余裕を持たせておくとよいでしょう。
呼吸器内科医が開業して年収を増やすポイント
呼吸器内科医が開業し、経営を軌道に乗せることができれば、勤務医よりも高い年収が期待できます。
クリニック経営を成功させるには、以下のポイントを押さえておくことが大切です。
クリニック経営で意識すべきポイント
- ポイント①開業する立地にこだわる
- ポイント②業務効率化を徹底する
- ポイント③人材の採用・育成に注力する
- ポイント④集患施策をよく考える
- ポイント⑤経営規模の拡大や分院展開も視野に入れる
ポイント①開業する立地にこだわる
クリニック経営では患者さんの数が収入に直結するため、立地選びは徹底的にこだわることが重要です。
呼吸器内科医として開業するのであれば、主に診療したい疾患を明確にし、その患者さんが通いやすい立地を探すことをおすすめします。
たとえばCOPDや肺炎を患う高齢者を中心に診察する場合は、高齢者人口が多いエリアや駅の近くなどを選ぶことで、患者さんの数が安定する可能性があります。
あわせて、診療圏内の人口構成や競合医療機関の状況も事前にリサーチし、需要が見込める場所を選びましょう。
ポイント②業務効率化を徹底する
開業医が所得を増やすには、業務効率化を図ることも欠かせません。
より多くの診察に対応できれば、その分だけ利益を多く出すことができるためです。
具体的には、電子カルテや予約管理システムを導入したり、受付・会計などの事務作業を自動化したりする方法が効果的です。
医師が診察に専念できる時間が増え、1日の診察件数の向上や時間外診療対応の削減につながります。
また呼吸器内科では、CTやX線検査にAIを活用できる場面もあります。
こうしたツールを導入すれば、診察時間をさらに短縮することが可能です。
ポイント③人材の採用・育成に注力する
適切な人材の採用と育成に力を入れることも、クリニックの収益を上げるためには大切な取り組みです。
スタッフの業務の質が高まることで、患者さんが安心して通院できるようになり、その結果さらなる集患につながるためです。
特に呼吸器内科では、慢性疾患を抱えている患者さんが多いため、長期的に通院してもらえるような工夫が必要となります。
医療スキルだけでなく、丁寧な対応やコミュニケーション力にも目を向けて人材を育成すれば、安定した経営につながるでしょう。
ポイント④集患施策をよく考える
クリニックの経営を安定させるためには、集患施策を戦略的に考えることもポイントです。
まずはホームページやSNSなどでの情報発信といったWebマーケティングを強化して、自院の特徴や診療方針を地域住民に周知しましょう。
また、健康セミナーや市民向け講座を定期的に開催して地域住民との接点を増やすことも、自院の認知度向上と信頼関係の構築につながります。
可能な限り複数の集患施策に取り組むことで、年収を増やせる可能性があります。
ポイント⑤経営規模の拡大や分院展開も視野に入れる
開業後、クリニック経営が軌道に乗ってきた段階で経営規模の拡大や分院展開を検討することも、年収を増やすための方法の一つです。
一つのクリニックだけでは対応可能な診察件数に限界がありますが、広域的な診療ネットワークを構築すれば、患者さんの数を増やせるでしょう。
将来的に経営規模を拡大する可能性がある場合は、人材や資金などの負担も増えるため、開業準備の段階から中長期的な視野で計画を進めることが重要です。
呼吸器内科医の年収は働き方で大きく変わる
呼吸器内科医の年収は、年代や地域、勤務する医療施設によって異なります。
年収だけでなく働き方や身に付けられるスキルなどにも目を向けて、自分の希望に合った職場を選ぶことが大切です。
収入面を重視するのであれば、開業医という選択肢もあります。
開業を目指す場合は、開業資金の目安や開業後に年収を増やすためのポイントも押さえたうえで、無理なく準備を進めましょう。
開業準備に際して「具体的に何をしたらいいのかわからない」とお困りであれば、マツキヨココカラが提供するクリニック開業サポートをぜひご利用ください。
クリニック開業に向けた事前調査からその後の経営のフォローまで、丁寧に支援いたします。
