これを判断するには、診療科別の利益率の平均や、クリニックの収益構造を知っておくとよいでしょう。
本記事では、実際のデータをもとに算出したクリニックの利益率と、経営を継続するために役立つ指標や知識を解説します。
これから開業を考えている方は、ぜひ参考にしてください。
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クリニックを開業した場合の利益率はどのくらい？
そもそもクリニックにおける利益率とは、売上（医業収益）に対して利益が占める割合のことです。
つまり、クリニックの売上と利益がわかれば、利益率を算出可能です。
厚生労働省の“第24回医療経済実態調査の報告（令和5年実施）”では、入院診療収益のない、個人経営を含む一般診療所の令和4年度の収益と損益差額が公開されています。
このデータをもとに診療科別の利益率を算出すると、以下のようになります。
個人経営を含む一般診療所の利益率
| 収益（売上） |
損益差額（利益） |
利益率 | |
| 内科 | 88,197千円 | 29,224千円 | 約33％ |
| 小児科 | 99,010千円 | 39,496千円 | 約40％ |
| 精神科 | 50,785千円 | 20,041千円 | 約39％ |
| 外科 | 108,982千円 | 25,203千円 | 約23％ |
| 整形外科 | 104,628千円 | 23,007千円 | 約22％ |
| 産婦人科 | 110,592千円 | 31,032千円 | 約28％ |
| 眼科 | 99,564千円 | 30,195千円 | 約30％ |
| 耳鼻咽喉科 | 70,911千円 | 26,262千円 | 約37％ |
| 皮膚科 | 65,583千円 | 24,295千円 | 約37％ |
| その他 | 133,366千円 | 27,657千円 |
約21％ |
上記の結果で、もっとも高い利益率を出しているのは小児科です。
次いで精神科や耳鼻咽喉科、そして皮膚科でも、比較的多くの利益を見込めることがわかります。
しかし、利益率の高さが安定的な経営に直結するわけではありません。
広告費や人件費などの出費がかさめば利益は少なくなるため、収入を増やすには、経営にかかるコストを抑えつつ集患施策を行うことが不可欠です。
参照元：厚生労働省「第24回医療経済実態調査の報告（令和5年実施）」
クリニックを経営する際に覚えておきたい指標
利益率を高め、クリニックの安定的な経営を目指すには、3つの指標に注目してコストを管理する必要があります。
以下で、その詳細を見ていきましょう。
損益分岐点
損益分岐点とは、売上と費用が釣り合っている、つまり利益が0になるポイントのことです。
これを下回れば損失が発生し、上回れば利益が出ることになるため、経営状態や事業の安定性を見極める際に欠かせない指標となります。
したがって、クリニックの開業を考えている場合は、“1日あたりどれだけの売上を出せば、損益分岐点に達するのか”を把握しておきましょう。
損益分岐点となる売上額は、以下の計算式によって算出できます。
損益分岐点売上高＝固定費÷（1－変動費率）
変動費率は、売上高に対する変動費の比率を表す数値です。
たとえば、医療材料費や医薬品にかかる費用、外注検査費など、売上に比例して増減するコストの割合が、変動比率に該当します。
これらを踏まえたうえで損益分岐点売上高を算出し、それを達成するために必要な患者さんの人数も計算しておくと、クリニックの経営計画を考える際に役立ちます。
家賃比率
開業予定の物件に賃料が発生する場合は、売上に対する家賃の割合も重要な指標です。
クリニックの経営における家賃比率の目安は約6～8％といわれているため、開業後は家賃がこの範囲に収まるように売上を出す必要があります。
たとえば、家賃比率8％を目指して家賃100万円の物件で開業したとすると、1か月あたりの売上は1,250万円が目安となります。
仮に月の診療日数を20日間とする場合、1日あたりの売上目標は62万5,000円です。
これを基準に1日で対応しなければならない患者さんの人数を逆算し、無理のない計画を立てることで、家賃が経営を圧迫するリスクを軽減できるでしょう。
人件費比率
クリニックの経営に際しては、スタッフの基本給や賞与、あるいは福利厚生費などの管理も欠かせません。
このような人件費は、売上に対する割合が20～25％程度であれば適正値だと考えられています。
適切な人件費比率を保つには、人時生産性に着目するとよいでしょう。
人時生産性とは、“スタッフ1人が1時間働いた場合に、どの程度の粗利益が発生するのか”を表す指標のことです。
この数値が高いほど、スタッフ1人あたりの1時間の粗利益も伸びていることになるため、生産性が高いと判断できます。
このような指標を参考にしつつ適切な人員配置やシフト作成を実施することで、適正な人件費比率を維持できるわけです。
クリニックの利益率を上げるためにできること
前項でお伝えした指標を用いてコストを管理した場合、経営が悪化するリスクは軽減できるでしょう。
くわえて、利益率を上げるための施策も行うと、より安定した経営を目指せます。
以下では、クリニックの利益率向上に向けた取り組みを紹介します。
開業にかかる設備の準備費用を抑える
クリニックを開業するには、医療機器などの設備を揃える必要があります。
このような設備投資が経営を圧迫する場合は、リースを利用すると、初期費用を抑えられるでしょう。
ただし、長期的にリースを使用しつづけた結果、リース料が購入コストを上回ることも考えられます。
設備にかかる費用は定期的に見直し、状況に応じて購入かリースかを適切に選ぶことが大切です。
集患施策を講じる
開業時は、ホームページや看板広告、SNSなどを活用してクリニックを広く宣伝することで集患が見込めます。
このような集患施策を講じたあとは、患者さんの再診率を高めることにも注力すると、医業収益の増加や利益率の向上につなげられます。
なお、広報活動を行う際はマーケティングに関する知識が必要となるうえ、医療広告ガイドラインへの配慮も不可欠です。
このような点に不安がある方は、クリニックの広報活動に長けた専門家に相談するとよいでしょう。
クリニックの安定的な経営を目指すには利益率の把握が重要
今回は、クリニックの利益率のデータを、開業の際に役立つ知識とともに紹介しました。
クリニックを安定的に経営するには、利益率を把握したうえで徹底したコスト管理を行うことが大切です。
新たに開業する場合は、診療科別の利益率を事前に把握し、医業収益の増加につながる施策を考えておくとよいでしょう。
特に、設備の準備費用の削減や集患対策の実施は重要です。
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